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桐朋女子高等学校 音楽科(男女共学) トップ > キャンパスライフ > 特特生・奨学金制度
入学試験または所定の学内試験における専門実技の成績が極めて優秀であると認められた者に、 「入学金」「運営維持費」「授業料」等の全額または一部免除をもって、これを顕彰する特待生制度を設けています。
年度 | 人数/免除内容 |
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2020年度 | 7名 *入学金・運営維持費・施設拡充費(約92万円) 免除4名 *授業料半額(約41万円) 免除1名 *授業料一部(20万円) 免除1名 *運営維持費一部(20万円) 免除1名 |
2021年度 | 9名 *入学金・施設拡充費(80万円)免除2名 *運営維持費・施設拡充費一部(約41万円)免除1名 *運営維持費一部(20万円)免除6名 |
2022年度 | 11名 *入学金一部(40万円)免除3名 *入学金一部(30万円)免除1名 *入学金一部(20万円)免除1名 *運営維持費一部(20万円)免除6名 |
2023年度 | 7名 *運営維持費(30万円)免除3名 *運営維持費一部(20万円)免除4名 |
2024年度 | 8名 *運営維持費(30万円)免除1名 *運営維持費一部(20万円)免除7名 |
桐朋学園音楽部門は、「桐朋女子高等学校音楽科、桐朋学園大学音楽学部、ソリスト・ディプロマ・コース」に在学している成績良好かつ学習意欲が有り、経済的な理由により就学が困難な生徒・学生を対象として、一年ごとに選考を行い、 授業料に充当する目的をもって、相当額を奨学金として給付する制度「桐朋学園音楽部門奨学金」を設けています。
この他、学業成績の特に秀でた生徒を顕彰するための「桐朋学園音楽部門特別奨学金」、当該年度の入学試験で秀抜な評価を得た生徒対象の「芸術教育整備・拡充資金及び奨学基金奨学金」があります。
また、各都道府県奨学金、企業、交通遺児等の奨学金の募集もあり、その募集時期等については学内掲示で発表します。
給付制奨学金(返還不要)
授業料の1割から10割までの金額を10月初旬に給付します。
入学前と入学後の申請があります。
入試要項に添付してある申請書に必要事項を記入し、必要書類を添えて入学試験願書と共に提出します。
給付の可否についての審査結果は、入学試験合格通知と同時期に、別便で合格者へ郵送します。
2.入学後の申請
在学生を対象とする募集は毎年通例5月に行うので、その時に申請することができます。
なお、入学前に申請した者も、再度申請することができます。
原則として日本学生支援機構の算出基準に準拠し、実状を考慮しながら行います。
割合 | 金額 | 2024年度 | 2023年度 | 2022年度 | 2021年度 | 2020年度 |
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授業料の8割 | 656,640円 | - | - | - | - | - |
授業料の6割 | 492,480円 | - | - | - | - | - |
授業料の5割 | 410,400円 | - | - | - | - | - |
授業料の4割 | 328,320円 | 3人 | 6人 | 6人 | - | - |
授業料の3割 | 246,240円 | 5人 | 5人 | 2人 | 7人 | 7人 |
授業料の2割 | 164,160円 | 1人 | - | 2人 | 4人 | 2人 |
授業料の1割 | 82,080円 | - | 1人 | 1人 | 2人 | 2人 |
◆芸術教育整備・拡充資金及び奨学基金奨学金
当該年度の入学試験で、秀抜なる評価を得た生徒に給付されます。
◆チェロアンサンブル・サイトウ奨学金
当年度の入学試験において、秀抜なる評価を得たチェロ専攻の生徒に給付されます。
◆桐朋学園音楽部門特別奨学金
当該年度の学内試験において、秀抜なる評価を得た生徒に給付されます。
東京都育英資金 | |
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資格 | 1. 申込者とその保護者(税務上の扶養者)が、共に都内に住所を有していること。 |
2. 経済的理由から就学が困難な者 | |
3. 成績良好、心身共健全であること。 | |
申請書類 | 1.申込関連書類 2.収入証明書 3.住民票 |
申請時期 | 年1回 5月 |
貸与金額 | 月額 35,000円 (無利子) |
返還義務 | 有 |
決定方法 | 1.学内選考 2.(財)東京都私学財団選考 |
申請時期、貸与金額は、年度により変更される場合があります。 私学財団が東京都から、審査事務手続を受託しています。
各都道府県(またはその所轄する公益法人)は、保護者の居住地があることを主な条件とし、主に高等学校へ進学するものに対して、奨学金の貸与を行っています。 貸与を受けるための条件・貸与額等の具体的な内容については、各都道府県(またはその所轄する公益法人)が独自に決定しています。
都内に居住し、私立高等学校等に通う生徒の保護者の経済的負担を軽減するために、授業料の一部を軽減する制度です。 保護者が、直接東京都私学財団に申請手続を取ります。 私学財団が、東京都から審査事務手続を受託しています。
私立高等学校等に通う生徒が安心して勉学に打ち込めるよう、授業料の一部に充てる費用として、国が学校に支払い、学校が授業料と相殺する事で、教育費負担を軽減する制度です。 国の法律に基づく全国一律の制度になります。 東京都に於いては、私学財団が東京都(国)から、審査事務手続を受託しています。
◆国内大学進学準備〔2023年度〕
◆海外大学進学準備
◆手続方法〔国内・海外共通〕